医業収支の仕組みと着目したい計算書の項目

今回のシリーズでは実際の事例を使い、開業後３年間の経営数値と資金繰りから経営が順調であるか否かの判断を行い、その原因分析を行うとともに講じられた工夫や対策とその結果を順次ご紹介してまいります。 そしてシリーズの実例に先立ち、ここでは一つのサンプルとしてクリニックの状況を表した「概要」と「経営数値表」をご紹介します。今後の事例紹介でも同様の資料を用いますので、ここでその見方をご案内することとします。

クリニック概要 (例）

Ａクリニックは、平成２３年の１１月に自己所有物件で開業した循環器内科の無床クリニックで、初年度は２ヶ月間の実績になります。 当初は開業に伴う薬品等の整備も多くかかり（開業年・Ｄ.変動費＝30％）、また広告宣伝費や消耗品等の初期費用も嵩んだため（同・Ｉ.広告宣伝費、Ｋ.その他経費）、医業収入ではこれらをまかない切れず赤字（同・Ｍ事業所得）となっています。

一方、２年目は順調に医業収入を伸ばし（２年目・Ａ.医業収入）、変動費も概ね標準値にコントロールできています（２年目・Ｄ.変動費＝18.3％）。一方固定費の方は、開業後しばらく支払い据え置きとなっていたリース料の支払い（同・Ｈ.リース料）が増え、また水道光熱費や交通費等のその他経費（同・Ｋ．その他）の支出も増大しましたが、結果事業所得（同・Ｍ.事業所得）は1170万円を計上できました。
またこの所得に対する所得税等（同・Ｎ.所得税・住民税）が生ずるとともに借入金の返済（同・Ｏ.借入金返済額）も始まり、差し引きの余剰金（同・Ｐ.可処分所得）は960万円となっています。

３年目はさらに順調に収入を伸ばして粗利益（３年目・Ｅ粗利益）も増え、人件費も増加があるものの､その対収入比率（同・Ｆ人件費の％）は14.7％と適正値に抑えられています※。
また、ほかの経費もやや増加傾向はあるものの、固定費（同・Ｌ固定費）の比率も40.5％と抑えられ、結果として可処分所得（同・Ｐ可処分所得）は1670万円を稼得するに至りました。