コロナ感染症の５類への変更により、これまで発熱外来を設けていなかった診療所も、コロナ感染症の疑いがある発熱患者を受け入れなければならなくなりました。
それに伴い新たに感染対策用品の調達が必要になったり、光熱費の更なる値上がりが決まったり、その他、クリニックで使用する様々な医薬品、備品等も値上がりしていて、クリニック経営を圧迫するようになっています。

今年度、医療DX推進のためのオンライン資格確認（マイナ保険証）の導入・普及に関しては、診療報酬加算の特例措置（2023年4月から12月まで）がありますが、物価高騰に対する診療報酬の加算措置はありません。
つまり、物価高騰分を補填するには、患者数を増やすか、コストを削減するかしか方法がないのです。

クリニックで一番大きい固定費は人件費です。けれど、経営が苦しいからといって、人件費は簡単には削れません。ならば、他に削れるものはないでしょうか？
それほど必要ないのに、慣習になって使っている備品や医薬品などはありませんか？
勤務医時代はよく使っていたから購入を続けているけれど、クリニックではあまり必要のないものってありませんか？

この機会に、スタッフを巻き込んで、クリニックの無駄遣いを徹底的に洗い出して、コスト改善計画を進めてみましょう。

（2023年7月　the医院開業事務局）