クリニックの求人広告を考える

• 少し前まで求人といえば新聞広告や折り込みチラシ、求人情報誌、ハローワークぐらいでした。
  しかしいまはネットの時代でもあります。
  インターネットを活用すれば、多くのお金をかけずに希望する人材を確保できるようになってきました。
• 一方で、手間はかけられないから、費用はかかっても人材バンクや有料求人サービスにお願いしたいというニーズもあると思います。
  ただし、有料求人サービスは、コンピュータを使って、まず条件だけで応募者の絞り込みをしてしまったり、窓口となる人材コンサルタントの能力不足のために、優秀な人材を取りこぼしてしまったりすることも少なくありません。
• やはり最後は人任せにしないことが、いい人材を採用するための絶対条件になることを覚えておいてください。
  ここでは人材バンクなどの有料求人サービス以外の求人方法をご紹介していきます。

ネット求人媒体を活用する

• ネットによる求人広告媒体には大きく分けて2つあります。
• 一つは、求人ポータルサイトへの出稿です。
  主に大手企業が運営している求人ポータル媒体は、各社さかんにCMを打っており、知名度などは抜群です。
  費用対効果をにらみながら、どの媒体が募集職種に最も適しているかを見極めることが大切です。
• またもう一つは、自院のホームページに求人広告ページを作ることです。
  そうすることで、かかりつけ医を探していたご近所の方がたまたま応募してくれることも考えられます。
  さらにもう一つの効果としてその求人ぺージがIndeedに認識され、Indeed経由での求人応募が期待できるといった点です。
• 上記いずれの方法を採用するにしても、自院のホームページを求職者にとっても魅力的にする努力を惜しんではなりません。
  求職者はどのネット媒体で、貴院の求人状況を知ったとしても、ホームページは必ずチェックするものです。
  魅力的ではないホームページのためにせっかくの優秀な人材を取り逃がさないことも大切なことです。

ハローワークを利用する

• ハローワークへの求人は無料です。
  今はハローワークのインターネットサービスもありますので、他のクリニックの求人をネットで検索し、参考にしてみるといいでしょう。
• 最近では、子育て中の女性向けの「マザーズハローワーク」、39歳以下向けの「若者ハローワーク」など、求職者別にハローワークが設置されていますので、「子育て中の優秀な人」という希望が最初からあるなら、マザーズハローワークだけに求人票を出す方法もあります。
  また、ハローワークに来ている人は求職中なので、開業までに時間がない場合や急募の場合でも良い人が採用できる可能性があります。
• ただ最近は人手不足で、優秀な人材はどこのクリニックでも喉から手が出るほど欲しいものです。
  求人票は、クリニックを売り込むために求職者の目に留まるよう、条件はできるだけ詳細に明記するといいでしょう。
  最初はパートでも、後に正職員へと考えているなら、その旨もきちんと記載することが大切です。
  虚偽は絶対NGですが、売りにしたい点やこんな人と一緒に働きたいという院長の熱意も簡潔に書きこんでみてください。

地域の折り込みチラシ、地域版の新聞に求人を出す

• 新聞を取っている家庭も減っているなか、あまり求人募集という点では有効な方法ではないかもしれませんが、地域住民への広告という点から考えると効果が期待できます。
• 採用は、概ねクリニック開業の３カ月前ぐらいまでに行うことが多いものです。
  その時期に、開業地周辺へ求人広告を通して開業を告知するのですから、一種のクリニックの広告宣伝と考えてください。
  ただし、ライバルのクリニックの先生方も見ていることを忘れずにいてください。
  そのため詳しい労働条件などを書き込むと、自らの手のうちを見せることにもなってしまいます。

どの求人媒体が有効だったかを測定する

• クリニックが求人、特に新規開業時の求人を行う場合、一つの媒体ではなく、複数の媒体を使い、求人募集行うことが通例です。
• それにはやはり人が集まらなければ開業することがままならないことから、リスクヘッジのために複数媒体に出稿した方が、より安全だからです。
• その際に、今後の求人活動のために必要なことがあります。
  それはどの求人媒体が最も有効であったかを測定することです。
• 測定方法は実に簡単です。
  履歴書や職務経歴書の送り先の名称を媒体によって変えるだけです。
• 例えば2つの媒体に出稿したとします。
  一つには
  ●●クリニック 開設準備室 求人受付係
  とし、もう一つには
  ●●クリニック 開設準備室 求人窓口
  とするだけです。
• 応募者の方々は送り先について、正確に宛名に記す傾向が当然にあります。
  そこで、封筒の宛名をカウントするだけで、どの媒体がもっとも効果が高かったかを簡単に測定できます。
• 求人活動は、開業後もある程度頻回に行わなくてはならないものです。
  そこで求人広告媒体の有効性を測定し、次回以降に繋げるようにすることも大切です。

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