病気は、図１のように超急性期、急性期、回復期or亜急性期、慢性期とステージが存在します。そして、慢性期は、病院だけでなく在宅医療でも療養することが可能です。これにそれぞれのステージにかかる医療費を入れてみると、救命救急病床やICUといった超急性期医療は１日10万円以上がかかります。病院の急性期病棟は、１日3〜15万円であり、リハビリテーションが提供される回復期では１日2〜4万円、亜急性期の病床では１日2〜3.5万円、療養病床などの慢性期病床では１日1.5〜2万円の医療費が必要となります。

一方で、在宅医療では１月に4〜40万円と１日に換算すると1500円〜1.5万円程度になるため療養病床よりも大幅に医療費がかからないのです。そこで、病気のステージに合わせて適切な医療機関や医療を患者さんが受けることにより医療費の効率的な利用につながるとされています。

日本の国民医療費の３分の１が生活習慣病関連に費やされているので、生活習慣病を予防するために特定健診と特定保健指導を導入すると2008年から生活習慣病予防に特化した制度が始まりました。 この制度は、疾病管理（Disease Management）と言われ病気にさせない、より病気を重篤化させないという病気のステージに合わせた管理を行っていく手法とされています。病気は、重症化するほど医療費がかかるため早いうちに介入し重症化を予防することが、国民にとっても医療財源にとってもよいことになります。例えば、糖尿病にならなければ医療費はかかりませんが、糖尿病になると外来診療を受ける必要があり医療費が発生するようになります。その後、糖尿病の合併症で糖尿病性腎症になり透析となると多額な医療費がかかることとなります。このように悪化していく病気をどこで予防するのか、少しでも悪化していくスピードを 遅くすることが可能であれば、QOLの向上と医療費を削減することが可能となります。