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開業のケーススタディ

開業時に多くの先生方が開設するクリニックのホームページ。
基本情報や医院の雰囲気を紹介する「広報」機能としての役割を果たしているものが多い中、ホームページを戦略的に活用することで経営に大きく差がでるようです。
駅の近くに開業したBクリニック(皮膚科)では、落ち着きのある内装、スタッフ教育にも力をいれており、目だった問題点はないようであるが患者数は1日あたり40名程度と順調な推移とはいえない。
自院に何が不足しているのか、自問自答の中で経営を続けていた・・・。

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広告戦略② ホームページの戦略的活用

ホームページは「広報ページ」!? ー皮膚科クリニックケース紹介ー
ホームページは開設しているが開業以来更新したことはありませんでした・・・。

皮膚科クリニックのケース

Bクリニックの概要

項目 内容
標榜科目

皮膚科、アレルギー科

専門

皮膚科

院長

男性 46歳

開設日

平成20年4月

所在地

東京23区内

クリニックの概要

テナントビル2階(35坪) 診察室1、処置室2

専用駐車場

なし

交通アクセス

JR駅 徒歩8分

スタッフ

看護師1名、受付事務員3名(パート職員含む)

経営形態

個人

薬剤処方

院外処方

Bクリニックの環境等

都内JR駅に近く、周辺は一般企業や飲食店等が入居しているビルが多い、いわゆる駅前繁華街の開業パターン。昼間人口は多いものの、この地に居住している夜間の人口は少ない状況である。

Bクリニックは、立地の利便性を考慮して専用駐車場は確保せず、その分内装工事に費用をかけた。自費診療も念頭に置き院内の雰囲気に高級感を持たせたいとの思いがあったためである。院長自身の構想は固まっていたが、それでも友人の診療所を視察していろいろと検討し、最終的には木目基調の落ち着きのある内装とした。洗面所も他と比べると女性向きに広くし、パウダールームは2席、プライバシーに配慮する形で設置した。

また、スタッフについては、患者さんに対し親切丁寧であるよう徹底しており、実践できていると思われる。また院内清掃についても常時気をつけており、その面でも目立った問題点はないようである。

一方、医院広告としては(1)電柱看板(2)駅構内看板(3)ビル壁面・入口の看板を設置した。壁面看板は決して大きくはないが、デザインにこだわって内装業者とは別の業者を選定し、自院のコンセプトに沿ったものを制作した。

またホームページも開設し、医院の雰囲気や装備している医療機器、また自費診療に係る情報もきちんと案内しており、興味を引く内容になっていると自負していた。

経営状況

月間数値 実績 事業計画

一日あたり患者数

38人

80人

診療単価

3,400円

3,500円

医業収入

285万

616万円

薬品費等

20万円

49万円

人件費

109万円

115万円

家賃・リース料

80万円

85万円

その他経費

35万円

40万円

差引利益

41万円

327万円

借入返済

20万円

20万円

差引収支

21万円

307万円

※実績は開業より18ヶ月経過時点の月額事業計画は開業前の18ヶ月後の予測数値

開業当初の患者数は1日あたり10名前後、2年経過の現在は平常期で40名程度であり、皮膚科クリニックとしては順調な推移とはいえない。患者本位の診療スタイルには自信があるものの、伸び悩みの原因がどこにあるのか、自問自答の日々だった。

気付きのきっかけは院内食事会で最近採用したスタッフから聞いた話であった。 「先日、家族のケガで整形外科を探したのですが、最近越してきたばかりでまだどこに行って良いかわからずインターネットで探しました。“○○駅 整形外科”で検索して選びました。とても見やすくきれいなホームページだったので。」別のスタッフからは、「娘がかかっている小児科はいろいろと便利です。携帯電話で予約ができるし順番待ちもわかるし。」

翻って、自分自身も買い物やサービスを求める場合にはまずネットでキーワード検索して情報を得るのが半ば習慣化している。自院が対象とする患者層が医療を受けようとする場合にまずどのように行動するのか、またどのような利便性を求めているのかを考えてみると、これまでその視点が抜け落ちていたことにここで気付かされたのである。

自院のホームページは開業当初から開設しているが、その後は手を加えておらず、またそこからの集患がどの程度かはほとんど把握していなかった。このことから、自院の大切な患者層となるサラリーマン・OLのクリニック選定ルートに乗っているのかどうか、不安を覚えた院長は行動に出たのであった。

総括

患者さんの医院選びに際し、多様化する情報化環境を前にBクリニックはどうするべきなのでしょうか。次回は院長がこの状況にどのように対応し、結果がどのように現れてきたかをご紹介します。

(文責:税理士法人町山合同会計)